「ロコモティブシンドローム(運動器症候群)」をストップ NPO法人 全国ストップ・ザ・ロコモ協議会 SLOC(エスロック)

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6.JCOA・SLOC会員ロコモ意識調査

JCOA・SLOC会員ロコモ意識調査結果について

                                                                                   (APR.23,2017 / SLOC第1回理事会)

*アンケート調査結果PPTならびに解説ワードファイル(文責:林 承弘先生)を「ロコモスライド」に収めています。ご自由にお使いください。

・メインサイト : 大規模アンケート調査 / 5.ロコモスライド

http://sloc.or.jp/?page_id=2069

・会員の部屋 : スライド資料 / 2.ロコモスライド

http://sloc.or.jp/kaiin/?page_id=496

(各々異なるパスワードで保護されています。)

アンケート内容

・都道府県名(必須):

・開業医・勤務医の別 :

・年齢(歳) :

(はい / いいえ)

全国JCOA会員5,914名に送付し、731名より回答があった。12.4%という低い回収率ではあったが、JCOA・SLOCにとって今後のロコモ対策の活動指針に資する結果を得たので報告する。

1.回収率:12.4 %

2.回答方法:ネット67.0 %、FAX 33.0 %

3.回答者の内訳:開業医 89.2 %、勤務医10.3 %、不明 0.5%

 

4. 回答者の年齢:平均59.9歳

60~64歳が最も多く、次いで55~59歳、50~54歳、65~69歳と続いた。

・都道府県別分布

5.アンケート各質問に対する回答率

1)~4)日々の診療におけるロコモの重要性・ロコモ度について,および9)地域包括ケアや運動器検診におけるロコモの重要性について「はい」が9割前後と高い回答率であった。回答者の多くが、日々の診療でロコモの説明や指導などロコモ予防が大切であること、また地域包括ケアや運動器検診での整形外科医の役割が重要であることなど、いわばロコモ対策の総論は、よく認識していた。一方6)ロコトレをリハの一環として利用している 「はい」は54.4%、7)ロコモコーディネーター制度を聞いたことがある「はい」は53.3%であった。すなわちロコトレのリハビリへの活用、ロコモコーディネーター制度の認知についてはまだ半数強と、ロコモ対策の各論では、認識が十分とは言えなかった。

5)ロコトレの内容について、「はい」は、適切が79.3%、少ないが11.0%、多いが9.7%であった。ロコトレの内容について、8割の会員が適当であると答えた。

6-2)ロコトレの種類について、「はい」と答えた割合は、片脚立ち及びスクワットが63.8%、片脚立ち及びスクワットにロコトレプラスを加えたものが29.3%、その他が6.9%であった。

7)ロコモコーディネーター制度の詳細については、

7-1) 当制度の概要を理解している、「はい」が、48.6%

7-2) 当制度の目的を理解している、「はい」が、46.1%

7-3) 資格取得研修会参加について、「はい」が、23.9%

であった。ロコモコーディネーター制度への理解は、まだ半数以下であった。

8)運動器検診の事後措置については

8-1)
体の硬い子のストレッチ指導等を行っている、「はい」が62.5%

8-2)
姿勢チェックおよびその矯正法も行っている、「はい」が53.4%

運動器検診の重要性はある程度認識していても、体の硬い子に対する事後措置をしっかり実践している会員は、約6割にとどまった。

開業医・勤務医別「はい」の割合は、すべての項目で、開業医が勤務医を上回っていた。特に運動器検診の事後措置で差が大きかった。

平均年齢による「はい」の割合は、体の硬い子のストレッチ以外のすべての項で若い整形外科医は年齢の高い整形外科医に比べるとやや低く、勤務医は開業医に比べて明らかに低く、予想以上にはっきりした差が出た。

今回のアンケート結果から得た課題

① ロコトレの自施設での活用

積極的に整形外科施設でリハにロコトレを導入することが、自院の患者・家族ひいては地域全体のロコモ認知度アップにつながることが期待される。記述回答例にあるように、診察室や待合の椅子をすべて40cmにするなど、ハード面で工夫をしている施設も少なくない。一方「特にロコモといわず筋トレを奨励している」と答えた例では、ロコモという言葉を加えるだけで整形外科医自身そして患者の意識が変わると思われる。

② ロコモコーディネーター制度の認知

この度「ロコモコーディネーター介入研究」が厚労省の科研費対象となったことが、市町村での受入の後押しとなり、会員の意識も高まるものと思われる。そのためにもロコモコーディネーター制度が保険収載され、セラピスト研修会のように各県COAで開催できるようになることが望まれる。

③ 運動器検診で受診した子どもへの事後措置

身体のかたい子どもに姿勢矯正や簡単なストレッチ等を親子で取り組むよう丁寧に指導することが親世代の認知度アップにもつながるものと期待される。同時に小児疾患検査料等の保険収載への働きかけも引き続き必要。

④ 若い整形外科医、勤務医へのインセンティブ

一般市民で若い世代のロコモの認知度が低いと言われるが、整形外科医の場合もしかりである。また勤務医についても、手術優先で保存療法は後まわしになりロコモへの関心は低くなりがちである。ロコモへの意識がやや薄い若い整形外科医、勤務医のインセンティブをどのように高めるかも、大きな課題である。

更新日2017/05/22

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